肉のよいちが立ち上がるまで

柳瀬店長は、名古屋市西区の市営住宅で育った。サラリーマン家庭で決して裕福とは言えなかったため、経営者になるなどあり得ないと思っていた。
高校時代に高級バーでバーテンダーのアルバイトをした。当時は高校生でもバイトができた。キラキラした大人の世界に憧れを感じ、そこを訪れる魅力的な経営者たち（中には 世界を舞台に活躍している人もいた）を見て、自分も経営者（自営業者ではない）になりたいと思うようになったのだ。
高校卒業後、そのまま夜の世界で働いた。20歳からはイベントの企画・営業というプチ経営を手がけ、成功も失敗も経験。人脈づくりや料理・お酒の勉強もした。そして25歳で自分のバーをオープン。だが自分がずっと働き続けなければならず、個人経営の限界を感じた。某ＴＶ番組でイノベーションによって成功した経済人たちを見るうち、チェーン経営をしないと会社は大きくならないと思うようになり、自分が動き続けなくても１００店舗にするにはどうすべきかと考え、フランチャイズシステムにたどり着いた。
当時ユッケ集団中毒事件があり、牛の生肉流通に規制がかかった。馬肉の刺身なら問題がないだろうと考え、馬の生肉を使った創作料理の店「たてがみ」１号店をオープンした。これが月商８００万円で成功。フランチャイズを含め３年間で15店を展開し、馬刺しの卸販売も始めたが、馬肉のマーケットは狭いので店舗数は伸びない気がした。また、１業態でＦＣモデルを作るだけでは企業としての土台が弱いとも考えた。
外食の巨大マーケットといえば焼肉・寿司・焼き鳥だ。日本を代表する食に挑戦しようと考えた結果、焼肉を選択。２０１８年11月、「肉のよいち」1号店(名駅店)をオープンした。新参者が焼肉業界に入るためには差別化戦略が必要。これまでの『焼肉とアルコール』から『米と焼肉』へ。米に特化したファミリー中心の焼肉チェーンを目指したのだ。　名駅店は家賃１００万円、改装に８０００万円を投資した。コロナの影響もあってオープン当初は月商８００万円と厳しかったが、毎年売上を伸ばし、現在では月商１５００万円の繁盛店となった。
直営２号店として菰野店（ロードサイド店）を出店。そして柳瀬社長の人脈を中心に、 口コミでＦＣ展開がスタートした。現在23店に至る急成長ぶりだ。特にロードサイドはランチに強く、ランチだけで２５０万～３００万円を売り上げている。
ランチの客単価は１６００円、ディナー４０００円。損益分岐点は月商４００万円。現在６００万円で推移している。ＦＣの撤退は１店もない。

肉のよいちのストロングポイント

１．米へのこだわり　お米専門店「名将」

創業100年の歴史あるお米専門店「名将」で、米ソムリエと共に焼肉に合う米を自社開発した。これまでの焼肉屋は米にそれほど力を入れていないが、肉のよいちは米ありきの焼肉屋だと柳瀬 社長は言う。
精米仕立ての米は水分量が多くて瑞々しく甘みがある。炊きたての釜炊きごはんを提供できるのはよいちの最大の強み。米に合う肉、米に合う塩、米に合うキムチとは何かを研究し、至福の美味しさを提供している。

２．大将牛タン食べ比べ

看板メニューは、米に合う「肉のよいち名物 大将牛タン食べ比べ」(１人前１６３９円)、厚切りのジューシーさや中落ちのコリコリ食感など、牛タンを丸ごと楽しめる。
また宴会で盛り上がる「肉の階段盛りコース」(３５００円)も、インパクトのあるメニューとしてメディアでしばしば紹介されている。

３．ガツン麺

ガツン麺（９７９円）の麺は冷麺の麺でモチモチ。石窯で提供され、味に深みがあってヤミツキになる。プレミアムガツン麺は、濃厚ホルモン、ほろほろ牛タン、海鮮風の3種で、いずれも１１９９円。よいちでは米やガツン麺が主役なので、牛肉が高騰しても原価率は35％前後と安定している。これもよいちの強みだ。

４．職人レス　売上予測が明確

ＦＣの研修は１ヵ月で、アルバイトスタッフでも運営可能。営業中のオペレーションでは包丁を使わず、焼肉の盛り付けが中心になる。

５．売上予測が明確

立地（物件）の所在地をもとに、ターゲット層、夜間人口、近隣商業施設、店前通行量などから月商予測を明確に打ち出せるシステムがある。

６．補助金活用で早期投資回収

居抜き物件の居酒屋や他業界からの問い合わせが多く、初期投資の低減ニーズが高い。このため事業再構築補助金を活用。３０００万円の投資の場合、３分の２が補助されるので、１０００万 円の投資で出店が可能だ。初期投資５００万円でオープンしたＦＣ店もある。これまで12社が申請し、12社とも補助金を活用して開業している。この制度を活用すれば、１年間での回収も可能である。

サポート体制充実

肉のよいちの適正規模は、30～40坪でテーブル数が12卓。店長1人とアルバイト10人程度でも運営可能で、人件費は23%である。ＦＣの撤退がないだけでなく、複数店舗を経営するＦＣオーナーが50％を占める。３店舗を経営している企業もある。サポート体制が整っていて、安心して運営できるからだ。
グランドオープンの際は、オープン前２週間とオープン後２週間、スーパーバイザー２名の立ち上げ派遣をしている。オープン後も販促物の作成やＳＮＳ販促、季節メニューや限定メニューの開発・フェアなどを実施して、ＦＣオーナー・企業をサポートしている。

中野店や御茶ノ水店出店など東京進出も決まった。海外ではマレーシアにＦＣ店がオープンした。今後の中期計画は50店舗出店。これからの展開が楽しみな肉のよいちである。